大田原市議会 2019-03-11 03月11日－05号
なお、本市におきましては、今後とも健幸ポイント事業での健幸運動教室、健幸太極拳講座、ハードトレーニング講座などの健康増進事業の実施、大田原市健康長寿都市推進委員会が実施をいたします健康セミナー、健康づくり講演会のほか、体力づくり、実技研修会などに対して支援することにより、市民の皆様の健康増進意欲をさらに高めていきたいと考えております。
なお、本市におきましては、今後とも健幸ポイント事業での健幸運動教室、健幸太極拳講座、ハードトレーニング講座などの健康増進事業の実施、大田原市健康長寿都市推進委員会が実施をいたします健康セミナー、健康づくり講演会のほか、体力づくり、実技研修会などに対して支援することにより、市民の皆様の健康増進意欲をさらに高めていきたいと考えております。
主な事業といたしましては、健康セミナーやメディカル講座、健康ハイキングや体力づくり実技研修会などであります。また、市が実施している事業といたしましては、市民健康診査や健幸ポイント事業などであります。
健康の意識はなかなか若いうちから意識づけられづらく、やはり50歳代、60歳以上になったときに、今後の自分の健康を意識するというのがほとんどではないかなというふうに思っておりますけれども、現在健幸マイレージ事業では、健康セミナーとか健康づくりの講演会、体力づくりの実技研修会、また市民ハイキング等数多くの講演会と、また研修会を実施しているところでございますが、これらもほとんどが平日に集中しているということの
健康づくり講演会、また、体力づくり実技研修会を実施しております。健康セミナーは、基本的に年間に４回開催しております。４回全て参加された方には記念品を差し上げ、健康づくりに対する意識の向上を図っております。
指導者の育成につきましては、指導者の資質向上に向けて、技術習得のために実技研修会への積極的な参加を促進してまいりたいと思っております。 以上であります。 ○議長（小堀道正君） 永井孝叔君。 ◆６番（永井孝叔君） 詳細なご答弁ありがとうございます。多少、質問と答弁がかみ合っていない部分等ありますが、再質にて詳細について、またお伺いしたいと思います。
そのことから、武道場や用具等の学習環境は整備されておりまして、また、指導する保健体育科教員も校内研修、あるいは県教育委員会主催の実技研修会などに参加し、指導力の向上とか安全確保に努めてまいりまして、今まで大きな問題もなく学習指導要領の目標を達成しているところでございます。
このような武道やダンスの必修化は本市としても非常に重要と考えていますので、教員のさらなる指導力向上のために、実技研修会への積極的な参加を促し、技能の向上を図ったり、授業研究を通して効果的な指導の仕方を話し合ったりして、より質の高い授業の展開を図っていきたいと考えております。 以上で答弁を終わります。 ○議長（飯塚正人君） 湯澤英之君。 ○６番（湯澤英之君） ご答弁ありがとうございました。
そういう教員向けに保健体育の分野で県の実技研修を行うということで、柔道の実技研修や剣道の実技研修に体育の教員が積極的に参加できるようにという配慮をし、また、時間の都合とか、学校経営上どうしても継続して何回も参加できないという場合には、講習会または実技研修会に行った教員が伝達講習という手段をとったりして、地区に戻ってきてから実技の研修会を行うというふうなことで、その指導法の不安に関してはさまざまな取り
当然、体力的に20年前とそれから今の子どもたちは、体力的には劣っているというふうな結果が出ていることでございますが、これを受けまして体育の指導者実技研修会とか、それから体育指導者講習会等、これは県を含めて体育指導者全体に関するもの。
また、指導者の確保につきましては、体育を指導する教員に随時県教育委員会が実施する体育実技研修会や学校武道実技指導者講習会等に参加をさせ、計画的な指導者の育成にも努めているところでございます。 次に、（２）の全国に誇れる武道館建設についての陳情書についてでございますが、これにつきましては、ご報告がおくれておりますこと、ここでおわび申し上げたいと思います。
また、35名に体育指導員をお願いいたしまして、スポーツ振興にご協力をいただいておりますが、体育指導員の活動といたしましては、年間12回の実技研修会を重ね、各地区の要請に応じ、ニュースポーツ等の実技指導を実施しており、その回数は年間36回、対象者は1,451名となっております。
最後に、第３点目の学校への支援体制についてでありますが、教員の資質向上を図るために、教員対象のコンピューター実技研修会を実施したり、情報教育に関する授業研究会を実施したりしております。また、学習活動の中で、コンピューター操作を支援するために、平成11年10月から12年度まで、国の緊急雇用対策により３名の情報教育コーディネーターを各校に派遣をいたしました。
教員対象の各種コンピューター実技研修会を開催したり、新規コンピューター導入校の教員を対象に集中的な研修を実施したりしております。また、情報教育に関する授業研究会を実施し、教員の資質向上も図っております。 最後に、第３点目の遠隔授業の実施についてでありますが、遠隔授業での効果的な手段として、テレビ会議や電子メールが挙げられます。
事業内容は、人材派遣会社等に委託し、情報教育アドバイザーをすべての市立小中学校に派遣し、教職員へのコンピュータ実技研修会のインストラクターや児童生徒のコンピュータを使用した学習における操作の支援等でございます。 以上、教育関係部分を申し述べまして、私からの答弁とさせていただきます。 ○議長（小野一郎君） 以上で当局の答弁は終わりました。 １番、岡村恵子さん。
さらに、教育活動の中で効果的にコンピューターやインターネットを活用してもらうためには、先生方のコンピューターの操作能力の向上が重要であり、情報教育の授業研究会や各種コンピューター実技研修会を開催し、資質の向上を図っております。今後も子どもたちが自由に、安全にインターネットが利用できるよう、そして学習効果を高められるよう指導の徹底を図ってまいりたいと思います。
小山市でも現在、年間10回の各種実技研修会やコンピュータ導入校全職員を対象とした実技研修会、情報最先端企業における研修会、年５回の公開授業研究会などを実施し、成果を上げてきておりますが、教育の改善・充実のためには、さらに教職員研修の一層の充実を図り、情報教育の推進に努めていくことが必要と考えております。今後ともご指導いただきますことをお願い申し上げます。
また、市内の各小中学校の教職員を対象にコンピューター教育利用実技研修会も開催しておりまして、コンピューターを授業に活用できる教員を育成しております。今後これらの事業を整備拡充いたしまして、インターネットの授業への活用についても研修に取り入れていく予定でございます。